2023年12月にGoogle社から高度人工知能Geminiがリリースされ2024年から日本でもAI革命が始まりました。
現在ではAIを業務に組み込めばAIによる事務作業に留まらず発想を必要とする原稿作成他、会話から自動的にメール、議事録、契約書などを全て自動的に作る事が可能です。これらは誰でも簡単に行えますが、実際に「自社に入れてみよう！」と思い立った時、具体的にどのような手順、運用が必要か？また、しっかり構築すると狂った結果には非常になり難くなりますが、ハルシネーション対策など、自力での導入は大変に困難です。
弊社では御社従業員１名の個別指導から100人単位の大規模セミナーまで、パソコンの操作方法を含めてサポートし、御社業務を強力に支援します。

GoogleGemini（AI）の活用やスプレッドシートで在庫や流通管理システムを構築。担当者が休暇中でもスマートフォンからセキュアで簡単に対処可能にするなど、既存のクラウドサービスを使う事で、自社開発より安全で高品位な基幹システムが可能です。また、応答やルーチンワークをすべてAIで自動化する等、業務プロセス構築も企画段階からご相談頂く事が出来ます。

2025年8月5日にChatGPTのオリジナルソースが無料公開され、インターネットと遮断された環境下でAIが使えるようになりました。現在、大量の個人情報や金融資産管理などでＡＩを運用するケースが増えております。当社はAIの仮想人格しスラックやチャットワーク、電話（口頭）などを通じてAI活用、ソリューションを行っております。

「WiFiの調子が悪い」といった個別相談から、VPNやクラウド技術を使ってバーチャルオフィスを作る事も出来ます。海外の主張先や自宅に居ながら、会社のプリンターやFAX、データ共有も行えます。クラウド電話で劇的に通話料を削減する事も出来ます。

弊社では、社内の個人情報や企業秘密の漏洩に対して、確実は情報漏洩を防ぐソリューションを保有しております。また、システム上に限らず防犯カメラを使った入室や勤怠管理、AIと連携させた不足備品の自動発注システムなど、ご依頼頂いた会社の生産性を飛躍的に向上させるご提案が可能です。

最新のアフィリエイト・SEO技術を使いサイトを構築致します。

毎月、無駄な広告費（SEO／SEM）を支払っていませんか？
日本国内で常に最新のSEOルールを自社サイトに適用する事は極めて困難です。
弊社では自動的に最新のSEOやプラットフォームが適用するフレームワークや手段を有しております。

在宅勤務者を電話番やコールセンターへの組み込みなど場所の概念から解放します。社内スマートフォンや最新のビジネスフォン、コールセンター等をクラウド技術を使って一元管理し、通話料を半額以下に致します。また、自宅に居る状態で日本社内の内線を受ける、AI応答させる、または出先から自社代表番号や指定部署の電話番号からお客様へ発信、受電も可能。業界トップクラスの低価格で複合機や通信機器を納品させて頂きます。

2025年現在、スマートフォン向けアプリ開発費の暴落が発生しています。これは、AIにアプリ開発させると200万円の開発プロジェクトが半日で開発を完了させるなどの開発が容易となった為です。
ホームページと会員システム、既存ポイントシステムとの連携など、独立したシステムを全て弊社開発システムに繋げ一元管理します。
更にスマートフォンやタブレット、POSシステムを備えるレジシステム、会計や流通システムを構築するなど複雑なインフラ構築も可能です。
一元管理で広告物の封入を含めてDM発送などを全てオートメーション化も可能となり、売上動向の解析や、情報発信が低コストで柔軟な情報発信が可能となります。

高い生産性、コスト、クオリティーには自信があります。
・ホテルチェーンH社
　広告物を半分自社、半分を外注スタイルで年間純製作費800万円を全て弊社制作にて毎月定額制に変更。年間400万円までコストダウン。
・光るバッジ
　発光ダイオード配線以外は当社にて制作（甲子園球場で現在でも販売中）
　他にも日本で最も有名なテーマパークの玩具の委託製造経験を有しております。
・ノベルティ・立体物
　長らくSP業界でクリエイティブを担当する弊社は、ポケットティッシュや小物は無論、舞台演出、遊具やモニュメントの製造なども行えます。

日本で終身雇用が崩壊し、現在の勤続年数は13年を下回ります。アメリカの勤続年数は４年以下となっており、日本の勤続年数もゆっくりとアメリカに近づく事でしょう。会社の業務に「その人しか出来ない仕事」や、業務の「ブラックボックス化」が存在している時、その会社は今後、常に会社経営に不安を抱えながら経営する事になります。
会社にAIを導入すると言う事は、絶対に退職しない365日、24時間働き続ける従業員を手に入れる事になります。これらはＵＴＭすら導入していない会社が取り入れるには困難を極めます。
私たちは常に善意と良識を持って、お客様に気軽に話しかけて頂けるよう、ITの専門家としてお客様の傍らに居る事を目指しています。社会通念上、解りやすさを求めて「ITコンサルティング」事業として紹介しておりますが、一方的に何かを説明するのでは無く、常に傍らで気軽に相談出来る相手として当社は存在しています。